RECRUIT
FAQ

よくいただくご質問

SELECTION 選考・配属について

  • Q1.最終学歴(高専卒・学部卒・院卒)によって、合否に有利不利はありますか?

    A1.

    本人の実力を評価しますので、最終学歴によって有利不利はありません。
    当社の顧客は、様々な産業領域のお客様で、様々な分野の専門家が活躍しています。
    技術職の場合、材料系、金属系、機械系、物理系、電気・電子系、化学系、建築・土木系などの学科の方であれば、特に有利不利はありません。また、配属も専門性に合わせて行っています。

  • Q2.選考試験までに社員と話をする機会はありますか?

    A2.

    あります。会社見学会や座談会では、社員も参加します。また、全てではありませんが、企業説明会にも社員が参加する予定です。

  • Q3.配属先はどのようにして決まりますか?

    A3.

    本人の希望を採用面接時にしっかりと確認した後、配属部内からのニーズと本人の専門性を考慮して決定します。入社予定者は、内定後に本人の興味のある部署を再確認後、配属先の決定を行う予定です。

  • Q4.地域限定の採用はありますか?

    A4.

    ありません。お客様のできるだけ近くで仕事ができるようにと、拠点を拡大した際は、能力を発揮いただける場所への配属を行います。

JOB 就業について

  • Q1.就業時間について教えてください。

    A1.

    原則9:00~17:30勤務で、所定内労働時間は7時間45分 昼休み45分が基本ですが、業務と生活の調和を図りながら効率的に仕事ができるよう、フレックスタイム制度も導入しています。

  • Q2.転勤はありますか?

    A2.

    全従業員に転勤の可能性があります。原則、入社後しばらくは配属部署で専門分野の技術・知識を身につけてもらいますが、その後は、本人の専門性や会社の事業展開などによって、転勤の可能性があります。

  • Q3.年間休日は何日ですか?

    A3.

    年間休日は119日です。週休2日の他、休日は、ゴールデンウイーク、夏季、年末年始です。

  • Q4.有給休暇は何日付与されますか?

    A4.

    入社初年度から1年間に20日付与されます。(入社後3ヶ月間は試用期間の為、3ヵ月後から取得可)以後、毎年20日付与されますが、前年度の有給休暇が残っている場合は、最大20日まで繰り越すことができます。尚、前年度に繰り越した有給休暇のうち、翌年度に1年につき5日を限度に福祉休暇※に積み立てることが可能です。(累積限度日数:50日)
    ※福祉休暇・・・業務外の疾病時や家族の看護・介護など一定の範囲内で取得できる制度
    また、「有給休暇取得奨励日」を設けるなど、有給休暇取得促進に努めています。
    ※有給休暇取得実績 16.5日/年(2022年度全社平均)

  • Q5.女性社員の割合を教えてください。また、結婚・出産後も仕事を続けられますか?

    A5.

    社員1,252人(2023年4月現在)で全社員に占める女性社員の割合は19.1%です。
    結婚・出産後も仕事と家庭を両立させている社員も多数在籍しています。なかには、産前産後休暇および育児休業を経て、就業時間の短縮制度(1日1~2時間の時間短縮を子供の小学校卒業まで受けることが可能)を利用しつつ職場復帰している社員もいます。
    子供の看護休暇の利用日数は5日、育児休業取得可能期間は満3歳まで。また、満3歳までの子供の育児の際には、特別休暇を年間5日を限度として取得することができます。従業員の仕事と家庭生活の両立を支援する制度も整えています。
    →仕事と家庭生活の両立を支援する制度

  • Q6.女性活躍推進法に基づく、行動計画について教えてください。

    A6.

    いわゆる理工系学科の方を中心に採用しますので、採用者に占める女性比率が絶対的に低くなる傾向にあります。そのため、男女ともに全従業員が活躍できる雇用環境の整備を行うための、行動計画を策定しています。
    行動計画の詳細は、弊社ホームページをご覧下さい
    https://www.kobelcokaken.co.jp/company/company.html

BENEFIT 福利厚生について

  • Q1.寮や社宅はありますか?

    A1.

    建物としての寮はありませんが、寮・社宅の借り上げ制度があります。従業員一人ひとりの価値観に合わせられるよう、一定の条件のもと個人で物件を選択することができます。独身者は35歳まで、制度の利用が可能です。

TRAINING 研修について

  • Q1.技術教育や研修制度について教えてください。

    A1.

    技術者のスキルを高めるために行う「専門技術研修」と社会人としての総合力を養う階層別研修や課題別研修などの「一般教育研修」があります。
    「専門技術研修」は当社のOB等研究者を講師に招き、分野別に多くの講座を開設しています。当社の従業員であれば誰でも、講義を受けることができます。学生時の専門知識だけでは実社会では足りません。足りない知識を補うためにも、積極的に活用してもたらいたい制度です。
    「一般教育研修」は新入社員研修やOJTを中心とする入社3年間の研修、中堅社員研修,リーダー研修,マネージメント,および財務などの階層別の研修に加え、様々な課題別研修などの教育体系を構築しています。